STRUCTURE 構造
建物の耐震化
『ザ・パークハウス横浜新子安フロント』では、住宅棟部分は強固な杭を構築して建物を支える杭基礎工法が採用されています。一方、保育所棟は直接基礎工法が採用されています。直接基礎工法は、支持層と建物の距離が近いため、安定性が向上するという特徴があります。
地盤の調査
計画する建物に対して適切な基礎方式を決定するため、敷地地盤の土の状況調査（土質試験や標準貫入試験など）が実施されています。
※基礎の設計の基本的考え方
基礎は建物の自重（鉛直方向の力）や地震、風等の外力（水平方向の力）を確実に地盤に伝える必要があります。地盤調査の結果から建物に適切な基礎方式が選定されます。
※基礎の設計の基本的考え方
基礎は建物の自重（鉛直方向の力）や地震、風等の外力（水平方向の力）を確実に地盤に伝える必要があります。地盤調査の結果から建物に適切な基礎方式が選定されます。
直接基礎と杭基礎
『ザ・パークハウス横浜新子安フロント』の保育所棟は、建物の重量を支持地盤で直接支える直接基礎工法が採用されています。地表近くに支持層がある場合に、建物の底部をコンクリートで固めて直接地盤で支える工法です。一方、住宅棟は地中の支持層に強固な杭を構築して建物を支える杭基礎工法が採用されています。支持層の深さは、保育所棟が地盤面（GL）約－4.18m、住宅棟は地盤面（GL）約－17.86～19.11mとなっています。
※現地の地盤状況により、同一の敷地内であっても支持層の深さのレベルは変動します。
※現地の地盤状況により、同一の敷地内であっても支持層の深さのレベルは変動します。
エキスパンションジョイント
L字型やT字型に配置された建物は、地震時に複雑な揺れ（ねじれ振動）が生じ、大きな損傷を受ける恐れがあります。このリスクを軽減するために、建物の構造体を複数の比較的整形なブロックに分離し、そこに建物と建物を繋ぐエキスパンションジョイントが設けられています。また、構造計算に基づく建物の最大揺れ幅に対して、渡り廊下のエキスパンションジョイント部の床はもちろん、壁・天井においても地震時には、その揺れ幅に追随する商品が採用されています。
開口部補強筋
開口部の四隅は、コンクリートが収縮する時に発生する力や、地震時にかかる力が集中します。そのため、他の場所と比較すると構造上ひび割れが発生やすい傾向があります。このリスクを軽減するために、開口部の四隅に補強筋を追加することで、コンクリートのひび割れが抑制されています。
※柱・梁・スラブとの接合部及び耐震スリット部は除く。
※柱・梁・スラブとの接合部及び耐震スリット部は除く。
ダブル配筋
耐力壁には、鉄筋を格子状にして二重に組み上げる、ダブル配筋工法が採用されています。ダブル配筋工法はシングル配筋工法と比較すると、壁の強度と耐久性を向上させる特徴があります。また、床のスラブ（土間スラブを除く）も耐力壁と同様にダブル配筋となっており、さらに建物の強度が高められています。
粘り強さをアップする配筋方法
建物の柱（柱梁の接合部分及び間柱は除く）の部分に巻く鉄筋（フープ筋）を、「溶接閉鎖型」にすることで、建物の柱に粘りを持たせています。この配筋方法によって、地震で生じる押し潰そうとする大きな力に対し、粘り強さを発揮します。
※住棟（住戸を含む建物）の主要構造部となる柱が対象です。
※住棟（住戸を含む建物）の主要構造部となる柱が対象です。
梁貫通孔補強
ダクトなどの配管を梁に通すため、梁に孔をあけることがありますが、その貫通箇所は補強を行います。通常、貫通する孔径の大きさなどにより補強方法はバラバラになりますが、建材メーカーとあらかじめ配筋補強方法などが規定され、確実な施工ができるように取り組まれています。
※地中梁の補強方法は異なります。
※地中梁の補強方法は異なります。
耐震スリット
地震発生時に、柱や梁の主要構造部に過度な力がかからないように、壁と絶縁するための構造スリットが設けられています。この構造スリットによって、地震発生時に柱や梁に過度な力がかかることを抑制し、主要構造体の大きな被害を防ぎます。構造スリットはコンクリートを流し込む際、コンクリートの圧力によって曲がってしまう場合がありますが、建材メーカーと構造スリットの製品・施工方法などがあらかじめ規定され、精度の高い施工が行えるように取り組まれています。
建物の耐久性
鉄筋コンクリートのかぶり厚
コンクリートはアルカリ性のため、大気中の物質に影響を受けて中性化します。この現象が極度に進むとコンクリート内の鉄筋が錆びて膨張することで外側のコンクリートを押し広げて、破損の原因となります。その対策として、鉄筋を覆うコンクリートの厚さ（かぶり厚）に、右表のような基準が適用されています。
水セメント比＝50％以下
『ザ・パークハウス横浜新子安フロント』は、住棟（住宅を含む建物）の水セメント比＝50％以下となっています。水セメント比とは、コンクリートを作る時のセメントに対して加える水の量の比のことをいいいます。コンクリートに含まれる水の比率が高いと、コンクリートが硬化する際の化学反応（水和作用）で余った水分による乾燥収縮が大きく、細かいひび割れが起きやすくなります。
コンクリート品質
住宅性能表示制度をふまえ、コンクリートの品質は以下の基準となっています。
■スランプ（※1）（※2）18㎝以下（コンクリート強度＜33Ｎ/ｍ㎡）・21㎝以下（コンクリート強度≧33Ｎ/ｍ㎡）
■単位水量185㎏/㎥以下（場所打ちコンクリート杭の場合、当該杭は200㎏/㎥以下）
■空気量4.5±1.5％
■コンクリートの施工計画-JASS5（日本建築学会標準仕様書・鉄筋コンクリート工事編）に準拠
※1：これらと同等以上の材料分離抵抗が認められるものにあってはこの限りではありません。
※2：スランプ値とは、コンクリートの柔らかさを表す値であり、大きさの決まったスランプコーンという器具に詰めたコンクリートが、コーンを引き抜いた後に最初の高さからどのくらい下がるかを測定することで求めることができます。
※コンクリート強度が36N/ｍ㎡超の場合は、国土交通大臣の認定条件に準拠しています。
※対象部位は住棟（住宅を含む建物）となります。
■スランプ（※1）（※2）18㎝以下（コンクリート強度＜33Ｎ/ｍ㎡）・21㎝以下（コンクリート強度≧33Ｎ/ｍ㎡）
■単位水量185㎏/㎥以下（場所打ちコンクリート杭の場合、当該杭は200㎏/㎥以下）
■空気量4.5±1.5％
■コンクリートの施工計画-JASS5（日本建築学会標準仕様書・鉄筋コンクリート工事編）に準拠
※1：これらと同等以上の材料分離抵抗が認められるものにあってはこの限りではありません。
※2：スランプ値とは、コンクリートの柔らかさを表す値であり、大きさの決まったスランプコーンという器具に詰めたコンクリートが、コーンを引き抜いた後に最初の高さからどのくらい下がるかを測定することで求めることができます。
※コンクリート強度が36N/ｍ㎡超の場合は、国土交通大臣の認定条件に準拠しています。
※対象部位は住棟（住宅を含む建物）となります。
各住戸の給水・給湯管と共用給水管
住戸内の給水・給湯管には、耐蝕性に優れ、赤水の発生を防ぐ架橋ポリエチレン管が採用されています。
また、各住戸への飲料水用共用給水管には、水道用ポリエチレン管が採用され、錆の発生を防ぐ構造となっています。
また、各住戸への飲料水用共用給水管には、水道用ポリエチレン管が採用され、錆の発生を防ぐ構造となっています。
屋外鉄部
ペンキ等による鉄部への塗装は耐久年数が低く、錆を防ぐため3年程度ごとに塗替えが必要です。これを軽減するため、機械式駐車場パレットは耐久性に優れた溶融亜鉛メッキ仕上げとなっています。
給気ダクト保温巻き
共用部の給気ダクトについても住戸内と同様に、結露防止のためのグラスウールが巻かれています。
有機系接着剤工法
外壁タイル工法は、コンクリート躯体やタイルの動きに追随する有機系接着剤が使用された有機系接着剤工法と、コンクリート面に超高圧洗浄などにより細かな凹凸をつくりタイルの接着力を高めるセメントモルタル系タイル張り工法が採用されています。
※有機系接着剤工法においては、タイルと接着剤の適正な組合せ基準を定める全国タイル工業組合のQ-CAT制度が採用されています。
※住棟（住戸を含む建物）が対象となります。
※PC打ち込みタイル部を除きます。
※有機系接着剤工法においては、タイルと接着剤の適正な組合せ基準を定める全国タイル工業組合のQ-CAT制度が採用されています。
※住棟（住戸を含む建物）が対象となります。
※PC打ち込みタイル部を除きます。
タイル張りの制限箇所
柱と壁との縁を切っている構造スリットは、地震時にはそれぞれ違う動きをするため、構造スリットにまたがって張られたタイルは、浮いたり、クラックが発生したりする可能性があります。そのため、構造スリットの上にはタイルを張らないことでこれらの対策がなされています。また、窓外上部などの上裏部分（右図）にはタイルが張られていません。その理由は、水平方向にタイルを張った場合、落下の危険性があるためです。さらに、外壁と上裏部分の境界ではＬ字形のタイルを使用するなど、意匠性にも配慮されています。
※コンクリートについての説明は、住棟（住宅を含む建物）の壁、床、柱、梁、基礎等に使用されているコンクリートについてのものであり、電気室やゴミ置場等の付属建物、機械式駐車場ピット等の工作物、外構の塀や擁壁、花壇の基礎等、その他エントランスアプローチや駐輪場等土間や杭に使用されるコンクリートは対象外となります。
※掲載している画像、素材（テキストを含む）などの情報は、分譲当時、竣工時、または当サイト制作時に作成、撮影したものであり、実際とは異なる場合がございます。
※掲載している画像、素材などの情報の一部には、イメージが含まれており、実際とは異なる場合がございます。
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